文章が理解しにくい場合の対策
更新 2024/07/11(木)
(C)文責 炭本 治之
■書籍の欠点
書籍では，紙面を有効利用するため，紙面いっぱいに文章を詰め込んである
ことがよくあります。
そのため，
①改行すべきなのに改行していない
②箇条書きすべきなのに箇条書きしていない
よって，文章の全体構造を把握しにくい，理解しにくい。
さらに，説明すべきことであっても，
③紙面が不足するために説明を省略する
ことがあります。
たとえば，次の「イ 誤っている」の段落がその例です。
出典：辰巳法律研究所2022年対策 短答過去問パーフェクト６ 民訴 p89
No32
訴えに関する次のアからオまでの各記述のうち，正しいものを組み合わせたものは，
後記1から5までのうちどれか。
イ 訴えの取下げは，被告に訴状が送達された後は，被告の同意を得なければする
ことができない。
イ 誤っている
261条2項本文。訴えの取下げは，相手が本案について準備書面を提出し，弁論準
備手続において申述をし，又は口頭弁論をした後にあっては，相手方の同意を得
なければ，その効力を生じない。
被告が本案について応訴をした以上，被告に請求棄却判決を得る利益が生ずるか
らである。被告に訴状が送達された時点では，未だ被告が応訴の態度を示してお
らず，被告の同意を得ずとも訴えの取下げは認められる。よって，訴えの取下げ
は，被告に訴状が送達された時点では，被告の同意を得なくてもすることができ
る。したがって，本記述は誤っている。
■対策：分かりやすい文章に書きかえる
適切に改行し，箇条書きも使い，説明すべき説明を追加すると次のような
解説例になります。
イ 誤っている
訴えの取下げについては，261条に次のように規定がある。
（訴えの取下げ）
第二百六十一条 訴えは、判決が確定するまで、その全部又は一部を取り下げること
ができる。
２ 訴えの取下げは、相手方が本案について準備書面を提出し、弁論準
備手続において申述をし、又は口頭弁論をした後にあっては、相手
方の同意を得なければ、その効力を生じない。
ただし、本訴の取下げがあった場合における反訴の取下げについて
は、この限りでない。
３ 訴えの取下げは、書面でしなければならない。
ただし、口頭弁論、弁論準備手続又は和解の期日（以下この章にお
いて「口頭弁論等の期日」という。）においては、口頭ですること
を妨げない。
４ (以下省略)
１項により，原告としては，「判決が確定するまで」裁判所に対し取り下げること
ができる。
２項により，原告が取り下げても，取り下げの効力が生じない場合があって，それは，
ア 相手方が本案について準備書面を提出した後
イ 相手方が弁論準備手続において申述をした後，または，
ウ 相手方が口頭弁論をした後
であって，かつ，被告の同意がない場合。
要するに，被告が応訴した場合は，被告の同意がないと「効力が生じない」。
つまり，261条は，
１項で，取り下げができるかどうか
２項で，取り下げの効力が発生するかどうか
を別々に規定している。
よって，訴えの取り下げは，１項により「判決が確定するまで」ならいつでもできる。
被告の同意を得るかどうかは関係ない。
よって，イの選択肢は誤り。
仮にイの選択肢が，次のような場合を考えてみる。
キ 訴え取下げの効力が生じるのは，被告に訴状が送達された後は，被告の同意を
得た時点である。
この場合は「効力」について問う問題なので，２項について検討することになる。
手続は次のように進行する。
(1)原告が，裁判所に訴状を提出
(2)裁判所が，被告に訴状を送達
(3)被告が応訴する(準備書面提出，弁論準備手続で申述，口頭弁論)
第２項は，(3)応訴まで進行すると「相手方の同意を得なければ、その効力を生じない」
と規定している。
その趣旨は，被告が本案について応訴をした以上，被告に請求棄却判決を得る利益が
生ずるからである。
よって，(2)送達まで進行した時点では，まだ(3)応訴が行われていないので，訴えの
取り下げの効力発生に被告の同意は不要。取り下げればただちに効力を生じる。
よって，キは誤りである。
■1秒1答の効果
空欄問題も解説も自由に書きかえできることです。
分かりにくい解説をそのままにするのでなく，自分で書きかえると，確実に理解できる
ようになります。
改行し，箇条書きし，法律の条文を引用すれば，すんなり理解できる文章になります。
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